【50代】iDeCoとNISAどっちがいい？「もう遅い」は嘘！15年で3200万狙う併用術

「節税」が魅力のiDeCoと、「自由度」が高いNISA。50代は収入のピークであると同時に、老後までの期間も限られています。もし2つの違いや、退職金との兼ね合いを理解せずに選んでしまうと「こんなはずじゃなかった」と後悔しかねません。

FP資格を持ち、iDeCo（投資歴4年）とNISAの両方を運用中の筆者が、50代の視点に立って「失敗しない」選び方を解説します。

この記事では、iDeCoとNISAのメリット・デメリットだけでなく、50代だからこそ陥りがちな失敗例や、具体的なシミュレーション（運用額）までを徹底的に比較します。

この記事を最後まで読めば、「もう遅いかも」という50代の不安が解消され、ご自身の状況（退職金や収入）に合わせた最適な選択ができるようになります。

結論から言えば、50代は「iDeCoの節税メリット」と「NISAの自由度」の併用がおすすめです。

50代はiDeCoとNISA併用がよい

50代にiDeCoとNISAの「併用」をおすすめする理由は、50代特有の「老後への不安」と「目前の大きな出費」という、相反する2つの課題を同時に解決できる唯一の方法だからです。

50代は収入がピークを迎え、投資に回せる資金も増える時期です。この2つを併用する具体的なメリットは、以下の通りです。

ここで、50代がどちらか一方だけを選んだ場合の「落とし穴」を見てみましょう。

50代がもし「片方だけ」選んだら？	メリット（得られるもの）	デメリット（失うもの）
iDeCoだけ選んだ場合	◎ 強力な節税（所得控除）	× 資金の自由度 （介護・教育費など急な出費に対応不可）
NISAだけ選んだ場合	◎ 資金の自由度	× 強力な節税 （収入に対する所得控除を放棄）

たとえば年収700万円の方なら、本来iDeCoで受け取れるはずだった年間数万円〜十数万円の「確実な節税メリット」を毎年捨てているのと同じです。

iDeCoで「税金を減らしながら老後資金を固め」、NISAで「万が一の出費にも備える」。この両立こそが、50代の資産形成に「併用」をおすすめする最大の理由です。

50代から運用を始めるための基礎知識

まずはiDeCoとNISAの基本を押さえましょう。 「iDeCo」と「NISA」はどちらも税金がお得になる制度ですが、目的やルールが全く異なります。

まずは、2つの制度の違いを比較表で確認してみましょう。

iDeCoとNISAの違い

iDeCoとNISAの違いは、「引き出しの自由度」と「節税（所得控除）の有無」です。

50代の資産形成にどう影響するのか、それぞれの特徴を比較表で確認してみましょう。

iDeCoの特徴

iDeCoにはいくつかの特徴がありますが、50代にとって最大の特徴は、強力な「節税効果（所得控除）」です。

50代は収入のピーク時期で税率も高くなりがちです。iDeCoの掛金（投資額）は全額が所得から差し引かれるため、納める所得税や住民税を直接安くできます。

たとえば、年収700万円の方が月2万円を積み立てた場合、65歳までの15年間で合計約108万円もの税負担が軽減される計算です。

ただし、50代から始める場合は、以下の2点に注意しましょう。

NISAの特徴

NISAにもいくつかの特徴がありますが、iDeCoと比べた最大の特徴は「資金の自由度」です。

iDeCoと違い、NISAはいつでも自由に売却して引き出せます。そのため、50代の「老後資金」と「急な出費（親の介護や子供の結婚など）」の両方に備えられます。

iDeCoと同じく運用で得た利益にかかる約20%の税金もゼロです。

NISAの主な3つのルールは以下の通りです。

NISAの主な3つのルール	50代にとってのメリット
① 2つの枠を併用できる	つみたて投資枠（年120万）と成長投資枠（年240万）を同時に使える
② 非課税期間が無期限	50代から始めても、旧NISAのような期限（5年・20年）を気にする必要がない
③ 枠の再利用が可能	もし途中で売却しても、その非課税枠（元本分）が翌年に復活する

【職業別】iDeCo掛け金上限額

iDeCoの掛け金上限額は、働き方（職業）によって大きく異なります。

50代の節税メリット（所得控除）を最大限に活かすため、ご自身が月いくらまで積み立てられるのか、以下の表で上限額を確認してみましょう。

iDeCoは原則60歳から受け取れますが、そのためには「通算の加入期間が10年以上」必要です。

もし加入期間が10年に満たない場合、受給開始年齢が繰り下がります（例：加入期間8年なら61歳から受給開始）。

60歳から受給を開始したい場合は、遅くとも50歳までに加入手続きを完了させる必要がある点に注意しましょう。

50~65歳まで積み立てた金額

iDeCoとNISAでそれぞれ50歳から15年積み立てをした場合に、資産はいくらになるか見ていきましょう！

【iDeCo】50~65歳まで積み立てた場合

50歳から65歳までの15年間、毎月2万円（年間24万円）を年率5%で積立運用した場合の資産シミュレーションです。

年齢	投資期間	元本（累計）	運用益（利益）	資産総額
55歳	5年	120万円	約15.8万円	約135.8万円
60歳	10年	240万円	約70.6万円	約310.6万円
65歳	15年	360万円	約183.6万円	約543.6万円

【NISA】50〜65歳まで積み立てた場合

50歳から65歳までの15年間、毎月10万円（年間120万円）を年率5%で積立運用した場合のシミュレーションです。

月10万円の積立ペースなら、15年間でNISAの生涯非課税枠1,800万円にちょうど達する計算になります。

年齢	投資期間	元本（累計）	運用益（利益）	資産総額
55歳	5年	600万円	約79.2万円	約679.2万円
60歳	10年	1,200万円	約353.2万円	約1,553.2万円
65歳	15年	1,800万円	約918.2万円	約2,718.2万円

【iDeCoとNISA併用】50〜65歳まで積み立てた場合

最後に、上記の2つを「併用」した場合のシミュレーションです。 （iDeCoに月2万円、NISAに月10万円、合計月12万円を年率5%で運用）

年齢	投資期間	元本（累計）	運用益（利益）	資産総額
55歳	5年	720万円	約95.0万円	約815.0万円
60歳	10年	1,440万円	約423.8万円	約1,863.8万円
65歳	15年	2,160万円	約1,101.8万円	約3,261.8万円

50代からでも15年間「併用」すると、元本2,160万円に対し、1,000万円以上の利益（非課税）を狙えることがわかります。

さらにiDeCoで積み立てた360万円は、全額「所得控除」の対象となるため、運用益（1,101万円）とは別に、15年分の節税メリット（数十万〜100万円以上）も上乗せされます。

iDeCo・NISA 開始前の3つの準備

50代からiDeCoやNISAを始める場合、運用できる時間が限られているため「始める前の準備」が非常に重要です。

やみくもにスタートして「こんなはずじゃなかった」と後悔しないよう、まずはご自身の「現在地」と「ゴール」を明確にしましょう。

ここでは、iDeCoを安心して始めるために必要な3つの準備ステップを、具体的に解説します。

現在の資産状況を知る

まず、ご自身に「今、いくら投資に回せる余裕があるか」を把握しましょう。 そのためには、家計の「資産」と「収支」を書き出すのが一番です。

まずは、あなたの「現在」をチェックしてみましょう。

「投資に回せる資金」を知りたい場合は、Bの計算（収入 － 支出）だけを見ればOKです。

このように「資産」と「毎月の収支」を把握して初めて「毎月いくらまでなら無理なく投資できるか（＝余裕資金）」が明確になります。

老後に必要な金額を知る

将来に必要な資金を大まかに見積もってみましょう。

老後資金の目安は、「（老後の毎月の支出 － 老後の毎月の収入） × 12ヶ月 × 20～25年」で計算できます。

たとえば、老後に毎月5万円足りない（年60万円）と仮定した場合、20年間で1,200万円（60万円×20年）が目標額です。

まずはこの目標額を把握することで、iDeCoやNISAで月いくら積み立てるべきかが見えてきます。

リスク管理の具体策

50代の資産運用は、運用期間が限られているため、「守り」と「攻め」のバランスが重要です。

資産を守りながら効率よく増やすには、資金を「目的別に3つに分ける」のが基本です。

資金の種類	目的（いつ使うか）	具体例（どの制度で管理か）
① 生活防衛資金	すぐ使うお金	預貯金 （急な病気や失業に備える、最低6ヶ月～1年分の生活費）
② ライフイベント資金	近いうちに使うお金	NISA （親の介護や子供の結婚費用など、60歳までに使う可能性があるお金）
③ 老後資金	遠い将来のお金	iDeCo （60歳以降に使う、長期で育てるお金）

50代投資のポイント

50代の資産運用は、20代・30代とは違います。運用できる時間が限られているため、「大きな失敗をしないこと」が最優先です。

iDeCoやNISAを始めるにあたり、リスクを抑えつつ効率的に増やすための「投資のポイント」を解説します。まずは「何を選ぶか（銘柄選び）」から見ていきましょう。

iDeCo・NISAの銘柄を慎重に選ぶ

50代のiDeCoは、運用できる期間が限られているため、銘柄選びは非常に重要です。

なぜなら、手数料（信託報酬）のわずかな差が、将来の受取額に大きく影響するからです。

たとえば、手数料が「年0.1%」の商品と「年1.1%」の商品では、1%の差しかありません。しかし、これを15年間（50歳〜65歳）続けると、最終的に受け取れる金額が数十万円単位で変わってしまいます。

時間が限られている50代こそ、人気や流行に流されず、手数料が安く、安定成長が期待できる商品を、ご自身で納得して選ぶのが大切です。

資産を守りつつ運用する

50代の資産形成は「貯金」だけでは不十分です。貯金だけでは、インフレ（モノの値段が上がること）に対応できず、老後資金が実質的に目減りしてしまうからです。

「お金に働いてもらう」資産運用の考え方が重要です。

株式や投資信託などにしっかり分散投資（リスクを分けること）をおこなえば、複利効果（利益が利益を生む力）を活かしつつ、リスクを抑えながら資産増加を期待できます。

50代におすすめの一括投資

50代でまとまった資金（退職金など）を一括投資する場合、「安定性」を最優先に考えましょう。

理由は、運用できる期間が限られており、もし大きな損失が出た場合に取り戻すための「時間」がないからです。

もし投資で資産が半分（-50%）になると、元に戻すには資産を2倍（+100%）に増やす必要があり、非常に大変です。

受けた損失	元に戻すために必要な利益
-10%	+11.1%
-20%	+25.0%
-30%	+42.9%
-50%	+100%（資産を2倍にする必要がある）
-70%	+233.3%

50代の目標は、ハイリスクなリターンを狙うことではなく、インフレ（物価上昇）に負けない程度の安定的な運用です。

NISAの成長投資枠を使う場合でも、債券を組み入れたり、価格変動が小さい商品を中心に考えたりすると良いでしょう。

iDeCoとNISAの始め方

iDeCoとNISAは、それぞれ口座開設の手続きが必要です。 ここでは、それぞれの始め方の手順を解説します。

iDeCoの始め方

具体的なiDeCoの始め方は、以下記事にまとめています。

NISAの始め方

具体的なNISAの始め方は、以下記事にまとめています。

50代 iDeCoとNISAどっちがいい？に関するよくある質問

iDeCoとNISAについて、50代の方が特に疑問に思いがちな点をQ&A形式でまとめました。

「もう遅い？」「途中で引き出せる？」「病気になったら？」など、始める前の最後の不安をここで解消しておきましょう。

Q. 50代でiDeCoをやるべきか？

節税メリットが大きいため「やるべき」です。

50代は収入のピーク時期で税率が高い方が多く、掛金が全額所得控除になるiDeCoの節税効果を最大限に活かせます。

ただし、原則60歳まで引き出せず、60歳から受け取るには「通算10年」の加入期間が必要です。51歳以降に始めた場合は受給開始が61歳以降に遅れる点だけ理解しておけば、50代からでも十分メリットがあります。

Q. iDeCoを50代でやっている人の割合は？

公式資料（令和3年3月時点）によると、iDeCo加入者のうち50代が占める割合は33.2%です。

これは40代（38.1%）に次いで2番目に多く、50代はiDeCoを活用している中心的な世代の一つです。

制度改正前（平成28年）は50代が40.6%と最も多かったですが、制度が普及し、若い世代の加入が増えたことで割合が変化しました。

Q.iDeCoをしないほうがいい人は？

iDeCoをしないほうがいい人は「所得がゼロの人」と「60歳までに資金が必要な人」です。

iDeCo最大のメリットは「所得控除（節税）」です。そのため、所得税や住民税を納めていない専業主婦（夫）や所得ゼロの方は、その恩恵を受けられません。

また、資産が原則60歳まで完全にロックされます。50代でも、親の介護や子供の教育費などで「60歳より前に」お金を引き出す可能性が少しでもある方には不向きです。

Q. iDeCoの運用中に病気で積立が難しくなったら？

掛金を減額したり、一時的に支払いを停止する（やめる）ことが可能です。

iDeCoは原則として60歳まで解約（引き出し）ができませんが、病気や収入の変動などで積立が厳しい状況になった場合は、拠出をストップできます。

ただし、運用自体は継続され、口座管理手数料は発生し続ける点には注意しましょう。このような状況を想定して、積立とは別に予備資金を用意しておくこともおすすめです。

Q. NISAとiDeCoの運用中に万が一亡くなった場合、どうなる？

iDeCoはご遺族が「死亡一時金」として受け取り、NISAは「相続財産」として通常の相続手続きがおこなわれます。

iDeCoの資産は、指定された受取人（いない場合は法定相続人）に支払われます。

一方、NISAの資産は、相続人のNISA口座ではなく、課税口座（特定口座や一般口座）に移管されます。亡くなった日以降の利益は非課税の対象外です。

Q. NISAとiDeCoを同じ口座で運用できる？

いいえ、iDeCoとNISAは制度が違うため、同じ一つの口座では運用できません。

NISAとiDeCoは、それぞれ異なる目的（NISAは非課税制度、iDeCoは年金制度）のため、別々の口座として申し込む必要があります。

ただし、SBI証券や楽天証券など、同じ金融機関（ネット証券）で両方の口座を開設することは可能です。その場合、一つのログインIDで資産状況をまとめて管理できるメリットはあります。

まとめ｜50代はiDeCoとNISAの「併用」が正解！

iDeCoとNISA、50代の資産形成は「併用」が最適です。

なぜなら、50代は「収入のピーク」を迎えてiDeCoの節税メリット（所得控除）が最も大きくなる時期でありながら、同時に「親の介護」や「子供の教育費」といった急な出費に備えるNISAの自由度も欠かせない、特別な年代だからです。

本記事で解説した「iDeCo開始前の3つの準備」を参考に、ご自身の資産状況を「①生活防衛資金」「②ライフイベント資金（NISA）」「③老後資金（iDeCo）」に分けて考えましょう。

シミュレーションで見た通り、50代からでも15年あれば、複利と非課税の力で大きな資産を築くことは十分可能です。「もう遅い」ということは決してありません。iDeCoの「10年ルール」（受給開始年齢）なども考慮しつつ、ご自身の状況に合った最適な併用戦略を今日からスタートさせましょう。